映画「南京の真実」、その後

２月２７日に、映画「南京の真実」の情報交換掲示板、スタッフブログがスタートしていました。水島　総氏によると、協賛寄付金は、二月二十六日の時点で、五千万円を超えたそうです（目標は三億円）。

以下、水島氏の文章から抜粋です。

「私達の映画製作資金集めが何故困難かといえば、中国ビジネスに関わる日本企業が全く協力しないこともある。多くの日本国を代表する企業は、今、「打算」 「金儲け」を優先し、経営者自身も、日本人であること、日本の企業経営者としての誇りと自負を捨てた結果、お追従に、見返りを期待して日中友好映画や日韓 友好映画なら金を出しても、日本の歴史的汚名を晴らす映画については無視、黙殺、あるいは妨害の立場をとって、中国政府の南京大虐殺キャンペーンのお先棒 を担ぐのである。
　その「売国的姿勢」はまた、日本のマスメディアに最も如実に現れている。産経新聞を除き、私達の記者会見を報道したマスメディアはない。記者会見直後 に、世界中の通信社、有力新聞が三十数社も大きく記事にしたにもかかわらずである。中国が怖いのである。中国当局に、取材を意地悪されたり、妨害された り、日本国内でトラブルになるのが、嫌で怖ろしいのである。何という情けない「日本人」なのか。
　ジャーナリストというのは、まさにトラブルや妨害、迫害こそを取材対象として取り上げることを専門としているのだ。
　最近、ジャーナリストの青木直人氏から聞いたマスコミの惨憺たる中国拝跪例を紹介する。NHKは海外の在留邦人を対象に、国内の番組とほぼ同様の番組編 成で衛星放送を世界中に配信している。ところが、中国当局は、昨年八月十五日、小泉首相が靖国神社参拝をしたことを機に、中国におけるNHKの在留日本人 向け放送を中断させたのである。それに対して、NKKは日本国内でこのことを全く報道しなかった。そして、中国当局に抗議もしなかった。また、民放や朝日 新聞をはじめとするマスメディアも北京その他に、多数「棲息」しているはずなのに、一切放送しなかった。中国が怖いからである。しかし、そのNHKも、政 府の総務省が資金援助しているNHK短波放送に、「拉致問題」をもっと取り上げるよう指導すると、報道の自由を侵すだの編集権の自由、表現の自由を侵す恐 れがあると堂々抗議の声を会長や編成局長等が上げるのである。
　完全に報道の自由を侵されながら、日本のマスメディアは、中国当局には、頭を垂れて一言の抗議も、報道もせず、決定に従うだけの奴隷根性を曝け出したのである。
中国当局は、安倍訪中をきっかけに「日中友好のため解除した」と述べたそうである。このことも全く報道されなかった。
　この惨状が、社会の木鐸たるマスメディアの現状なのである。
　日本企業も、日本マスメディアも、恃むに足らない。今、日本に残っている最後の砦は「草莽崛起」を心の旗印にした日本の草莽の民である。
　この映画は草莽の士の「志」によって作られる。今はそれしか方法がない。」

　平成維新を起こすのは、草莽の士でしかありえないでしょう。